万が一、旅行がキャンセルになったら?キャンセルに備えてできること、リスク管理とは


みなさんは旅行をキャンセルしたことはありますか?
何週間も、場合によっては何ヶ月も前から楽しみに計画していた旅行のキャンセル。
もう気分はどん底に落ちてしまうでしょう。

万が一、旅行をキャンセルしなければならなくなった時に、せめてダメージを少なくするためにできる備えとリスク管理を紹介します。

旅行をキャンセルする理由

旅行をキャンセルしなければならない理由としては、

  • 急に仕事が入った
  • 体調不良
  • 家族・親族が倒れた
  • 急な結婚式に招待された

などがあります。これらは十分に現実にあり得る話です。
どれも起きてしまったら対応せずにいることは難しく、泣く泣く旅行をキャンセルしなくてはならない状況になります。

キャンセルした場合にかかる費用

旅行をキャンセルするということは、色々なツアー、プランの予約をキャンセルすることになります。
これらの多くは、キャンセルするタイミングによってキャンセル料がかかる場合があります。

<パッケージツアーの場合>

会社によるかもしれませんが、「ツアー代金全体に対し50%」といったようにキャンセル料がかかります。
タイミングとしては、旅行出発日の40日前くらいからキャンセル料が発生してきます。

<個人旅行の場合>

航空券は航空券、ホテルはホテル、などそれぞれを別で予約していることが多いので、それぞれの予約の規定に沿ったキャンセル料が発生します。
発生するタイミングも、予約の種類によって異なります。
例えば、ホテルではプランによって3日前までキャンセル料が発生しないものもあれば、格安プランのために予約直後からキャンセル料がかかるものもあります。
現地のレンタカーは現地支払するまで直前でもキャンセル無料というものもあります。

個人で色々手配をするとなると、キャンセル規定もしっかり把握しておかなければなりません。
パッケージツアーの場合でも、オプショナルツアーを自分で申し込む場合などにはキャンセル規定をしっかり調べておく必要があります。

海外旅行保険の旅行キャンセル費用

旅行がキャンセルになったら、発生したキャンセル料は全て自分で払わなくてはなりませんが、事前に海外旅行保険に加入していた場合、キャンセル費用を保険会社に負担してもらえる場合があります。
会社によって名前は違いますが、「旅行キャンセル保険」「旅行変更費用特約」「旅行キャンセル費用」という名前のプランがそれに当たります。

では、どのような理由だとキャンセル料を負担してもらえるのでしょうか。
私がいつも利用している、「たびほ」という保険会社の「旅行キャンセル費用」の補償内容を例として挙げてみます。

保険金をお支払いする場合

次のいずれかに該当したことにより、被保険者が出国を中止した場合

被保険者、同行予約者(※1)(以下「被保険者等」といいます。)または被保険者等の配偶者もしくは親族が死亡した場合または危篤となった場合
被保険者等または被保険者等の配偶者もしくは親族がケガや病気(※2)で入院した場合(入院が継続して3日以上に及んだ場合に限ります。3日経過以前に死亡した場合を含みます。)
被保険者等が搭乗中の航空機・船舶が行方不明もしくは遭難した場合または山岳登はん中に遭難した場合
急激かつ偶然な外来の事故により緊急な捜索・救助活動が必要な状態となったことが警察等公的機関により確認された場合
被保険者等の居住する建物またはこれに収容される家財が火災、台風、雪崩等により100万円以上の損害を受けた場合
被保険者等が証人または鑑定人として裁判所へ出頭する場合
被保険者等がこれから訪れる予定の渡航先において、次のいずれかの事由が発生した場合

  • 地震・噴火、これらによる津波
  • 戦争、革命などの事変、暴動やテロ行為
  • 利用を予定していた運送機関・宿泊機関等の事故または火災
  • 渡航先に対する日本国政府の退避勧告等の発出
被保険者等に官公署の命令、外国の出入国規制または感染症による隔離が発せられた場合
被保険者等に災害対策基本法に基づく避難指示等が公的機関から出された場合

(引用元:たびほ旅行キャンセル費用)

これを見ると、家族や親族が倒れて3日間以上入院というものが一番あり得そうですが、地震・噴火や津波、裁判などは確率としてはかなり低いと思われます。
本当によほどのことがないと支払ってもらえないということはわかると思います。
なので、これらの保険に入ってるからキャンセルになっても大丈夫、とはならないのです。

海外旅行のキャンセルへのリスク管理でできること

海外旅行がキャンセルに備えてできることは、まずキャンセルにならないように努力することです。そのためには、

  • テロなどの可能性が低い治安の良い国を選ぶ
  • ツアーであれば倒産しないだろうという大手メーカーを選ぶ(個人の判断では難しいかもしれませんが)
  • 体調管理
  • 急な予定が絶対に入らないように仕事を調整

などができますが、これくらいのことは大前提ですし、実際先程お伝えした内容の、

  • 急に仕事が入った
  • 体調不良
  • 家族・親族が倒れた
  • 急な結婚式に招待された

などは事前に予測もできませんので、備えることもできません。

キャンセルにならないための努力はもちろん必要ですが、万が一キャンセルになった場合のことを考えてできるリスク管理といえば、ダメージを少なくすることです。

つまり、キャンセルになった場合に備えて事前にできることは、できるだけキャンセル料がかからないようにすることしかないということになります。

キャンセル料が発生するタイミングはしっかり把握すべき

旅行の時の予約のほとんどはキャンセル料がかかると考えておいて差し支えないと思います。

逆に当日でも支払う前であれば無料でキャンセル可能なものは、相手の会社にとって、当日キャンセルされても損害が大きくない場合に限られます。

航空券やホテルは、予約をしていればその席や部屋は他の人は予約できません。当日に急に空きが出ても他の人が都合よく予約してくれるとも限りません。会社にとってはキャンセル料が必要になるくらい損失になってしまいます。

ただ、渡航する国や地域、時期によってはキャンセル規定が大きく変わるものもあるため、注意が必要です。

私が海外旅行をキャンセルした時にかかった費用

私がハワイに行く予定をキャンセルした時の実際かかった費用を紹介します。

子供(当時0歳)含めて、私と妻の家族3人の予定でした。

出発の1週間前にキャンセルをして、

  1. 航空券        →63000円
  2. ホテル        →無料
  3. レンタカー      →無料
  4. たびほの保険     →2430円
  5. スーツケースレンタル →無料

でした。

ホテルがキャンセル料がかかる前にキャンセルできたのはとても大きかったです。

予約するタイミングは、優先順位とキャンセル規定の検討が必要

キャンセルのリスクを考えてギリギリまで予約せずにいたために、旅行の計画自体が崩れてしまうというのでは本末転倒です。

優先順位を考えると、キャンセル料がかかっても早めに予約が必要なものもあります。

まず、航空券とホテルは確実に押さえましょう。もし航空券が取れなければ現地に行けませんし、ホテルの部屋がなければ滞在に困ってしまいます。この2つはキャンセル料に関わらず予約が必要です。ただ、航空券の種類や、ホテルのサイトによってキャンセル規定も変わるため、自分で調べる必要があります。

最近では航空券やホテルの比較サイトなどもたくさんあるので時間はかかりますが、数万円お得になることもあるため、しっかり調べましょう。

オプショナルツアーなど現地でも予約できるものはギリギリでもいいですし、割高になる可能性はありますが現地でもいいでしょう。

逆にキャンセル料がかからないものであれば、早めに予約しておくと安心できます。私の場合はレンタカーはキャンセル料が当日までかからなかったので、一番はじめに予約しました。途中でお得な車が出た時に2回変更もできました。

まとめ

旅行のキャンセルはできれば避けたいものです。しかし、万が一キャンセルになった時のためにしっかり備えとリスク管理をしておくと、安心していられます。

予約のキャンセル規定を細かく調べておくと、いつ頃予約すればいいか、もしキャンセルするならいつまでにしなければいけないかもわかってきます。

旅行は計画している時が一番楽しいと言う人もいますが、リスク管理をして不安要素を減らしておくことで、より計画を楽しむことができるようになるでしょう。

みなさんも計画の段階からしっかり備えとリスク管理をして、心から旅行を楽しみましょう。

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